憧れの日本語教師になったあと、どのような場所で活躍することができるのでしょうか？

未経験からはじめる方は、日本国内で日本語教師としてデビューされる方が多いですが、
日本語教師として活躍する場所は日本国内はもちろんのこと、世界中に需要があります。

日本国内で日本語教師として

日本国内で働く外国人が増えることによって、日本語を学ぶ人も急増しています。
「外国人社員の採用に関する企業調査」によると2019年度の採用見込みは、半数を超え、2018年の採用実績に比べ20%もアップしています。
日本で働くビジネスマンやその家族を対象とした日本語学校で多くの外国人が日本語を学んでいます。

また、日本で学ぶ留学生を対象として、大学や提携の民間学校で日本語を学ぶ人も多く、現場で日本語教師が必要とされています。
その他にも、訪日する観光客にむけて日本語レッスンを行ったり、子どもたちに日本の歌や折り紙などの文化を伝えるなど、日本語指導をする場も増えてきました。

そのため、法務省告示の日本語教育機関は2019年2月で749にも増え、日本語教師がなかなか追いつかず、日本語教師が不足しています。

日本国外で日本語教師として

海外でも日本語教師といて活躍する場は数多くあります。
海外の日本語学校で日本語教師として指導するほか、国際交流基金やJICAなどの公的機関から派遣されたり、ボランティアプログラムにさんかしたり、発展途上国で青年海外協力隊として活躍する日本語教師もいます。
日本語教師が不足している海外では、日本語教師資格があると仕事に困ることなく、安定収入を得ながら暮らすことができます。
ただ、海外で日本語教師として働く場合は、経験や現地で使用する語学力を求められることが多いため、未経験者には少しハードルが高いかもしれません。

国内企業で日本語コミュニケータ役として

日本で働く外国人が急増するなか、外国人採用の課題として、38.6%の企業が「求める日本語コミュニケーション能力を有する人材が少ない」と答えています。
外国人を多く採用する企業内では、採用した外国人の日本語教育ができる人材や日本語コミュニケーション能力の高い人材を求めています。

ウェブセミナーのインストラクターとしてく

あらゆる分野で非対面型のウェブを使ったセミナーが急増中です。もちろん、日本語教育においても例外ではありません。場所を選ばず発信できる「日本語教師のウェブセミナーインストラクター」は資格がなくても可能ですが、非対面であるがゆえに信頼性が要求されます。［文化庁届出受理］の日本語教師養成420時間コースの修了や日本語教師資格取得でインストラクターとしての信頼性がぐんとアップ。将来的に独立するビジョンを描くことも可能です。

日本語教師になるためにはく

日本語教師になるのに「教員免許」は必要ありません。
しかし、2017年「日本語教育機関の告示基準」の改定により、国内の日本語学校で教える教員についての規定が明示され、以下のいずれかの条件が求められます。

日本語教師
になる条件		 ① 大学または大学院で日本語教育専攻
②「日本語教育能力検定試験」合格
③ 学士の学位を有し、文化庁が受理した420時間以上の日本語教師養成講座を修了
＊ただし、法務省告示校・介護の技能実習生以外では、学士の学位は必ずしも必要ありません。

社会人から日本語教師になる場合、② ③ を目指すことが最短ルートとなります。
えびす日本語教師養成研究センターでは最短8ヶ月で日本語教師養成講座を修了可能です。